老後資金は７０００万円必要？ゆとりある老後の備えの必要額はいくら？ | 【いまから始めよう！老後のための資産形成】～40代のサラリーマンの方へ～

「老後はゆとりある生活を送りたいけど、老後の備えとして老後資金の必要額はいくらなんだろう？７０００万円ぐらい必要なのかな？」

老後は夫婦２人でゆとりある生活を送りたいと思っているけれど、老後の備えとしていくら老後資金が必要なのかイメージが湧かないという人も少なくないはず。

ゆとりある老後の生活を送るための老後資金の必要額は「５０００万円」とも「７０００万円」とも「１億円」ともよく聞きますが、何を信じて良いのかよくわからないですよね。

また「人生１００年時代」といわれており自分が何歳まで生きるのかもわからないこの状況で、「ゆとりある老後の生活を送るために、老後資金をいくら備えれば安心できるのか」を考えることはなかなか困難かと思います。

でもかといって、このまま老後のお金について真剣に考えることを後回しにしてしまっては「ダメ」。

なぜなら、老後の資金は時間を味方につけて長い期間でお金を貯蓄することが、貯蓄の負担もリスクも少なくできるから。

「老後を迎えてお金が足りない」という最悪の状況を避けるためにもためにも「いますぐ」老後の資金について真剣に考えるべき。

そこで今回は「老後資金は７０００万円必要？ゆとりある老後の備えの必要額はいくら？」についてお伝えしていきます。

1 老後資金は７０００万円必要？
2 ゆとりある老後の備えの必要額はいくら？
3 老後資金はどうやって貯蓄するのがいいの？
4 まとめ

老後資金は７０００万円必要？

あなたは、ゆとりある老後の生活を送るために、老後資金は「７０００万円」必要だと思いますか？

結論から先にいうと、ゆとりある老後の生活を送るための老後資金が「７０００万円」必要かどうかは「あなた次第」。

なぜなら老後のライフプラン（生活設計）を考えることができるのは、「あなただけ」だから。

でも、「ゆとりある生活を送るための老後資金はいくら必要か」をいきなり考えようとしても、なかなかイメージが湧かないですよね。

そこで下記をモデルケースとした場合、６５歳までに「約５、２００万円」の老後資金が必要。

【モデルケース】

現役時代は「夫：サラリーマン、妻：専業主婦」
６０歳の定年退職後には「６５歳まで働く」
年金は「６５歳から受給する」
住居は「持ち家」

この老後資金の必要額を聞いて、あなたは「多い」と感じました？「少ない」と感じました？

ゆとりある老後の備えの必要額はいくら？

それでは、ゆとりある老後の備えの必要額はいくらかについて考えていきましょう。

老後に必要な資金は、簡単に言うと老後の生活の「支出と収入」の関係ですので、「支出」と「収入」のそれぞれについて明確にすることが大事。

あなたはあなたの老後の「支出」と「収入」がそれぞれいくらになると思います？

６５歳以降の「支出」はいくら？

いくら必要？「老後の生活費」

まず、６５歳以降の生活費を算出するにあたり必要になってくるのが「あなたの寿命は何歳か」ということ。

でも、こればっかりは誰にもわかりませんよね。

厚生労働省の発表している「平成２９年簡易生命表の概要」によると、日本人の平均寿命は男性が「８１．０９歳」、女性が「８７．２６歳」。

男性・女性ともに９０歳まで元気に余生を過ごせたとすると、６５歳から９０歳までの２５年分の生活費が必要となります。

また、生活保険文化センターの平成２８年度「生活保障に関する調査」によると、夫婦２人が老後の生活を送るうえで１ヶ月に必要な生活費は下記。

老後の最低日常生活費：　　平均２２．０万円
ゆとりある老後の生活費：　平均３４．９万円

「ゆとりある老後の生活費」とは、おもに旅行やレジャー、身内とのつきあい、趣味や教養、日常生活費の充実等が上乗せされた金額です。

これより２５年間「ゆとりある老後の生活をおくる」ための生活費を計算すると「約１億５００万円　≒　３４．９万円　×　２５年　×　１２ヶ月」必要。

ゆとりある老後の生活費だけで「約１億５００万円」とは、かなりの金額に驚きますよね。

もしものための「介護の費用」

老後も健康で元気に過ごしたいですが年齢を重ねると介護のお世話が必要になる可能性も。

ケースバイケースですが介護費用は１人「約５００万円」程度必要といわれており、もし夫婦２人とも介護が必要になった場合の介護費用は「約１、０００万円」。

「もしものための備え」も必要です。

ほかにも必要「その他の費用」

上記の費用以外にも、お子さんの結婚祝いや突発的なの冠婚葬祭、自宅のメンテナンス費等々の費用が必要。

これらの費用は「約１、０００万円」を考えておきましょう。

６５歳以降の「収入」はいくら？

どのくらい受給できる？「年金」

一般的な「夫：サラリーマン、妻：専業主婦」の場合、６５歳での年金受給額は１ヶ月あたり「約２４．３万円」。

ですので６５歳から９０歳までの２５年間で受給できる年金は「約７、２９０万円　≒　２４．３万円　×　２５年　×　１２ヶ月」となります。

あなたがどのくらいの年金を受給できるかは日本年金機構の「ねんきんネット」に登録すれば将来の年金見込み額が確認できますので、「いますぐ」登録して確認すべき。

ゆとりある老後の備えの必要額は６５歳までにいくら？

いままでの支出と収入の結果をまとめると下記モデルケースでの６５歳までに備えるべき夫婦２人の老後資金は「約５、２００万円　≒　支出：１億２、５００万円　－　収入：７、３００万円」。

【モデルケース】

現役時代は「夫：サラリーマン、妻：専業主婦」
６０歳の定年退職後には「６５歳まで働く」
年金は「６５歳から受給する」
住居は「持ち家」

◆支出合計：　約１億２、５００万円

「２５年間の生活費」：　約１億５００万円
「介護費用」：　約１、０００万円
「その他の費用」：　約１、０００万円

◆収入合計：　約７，３００万円

「年金」：　約７、３００万円

でも、ちょっと待って。

もしあなたが「そっか、ゆとりある老後の生活を送るのであれば、６５歳までに約５、２００万円を目指して貯蓄していけばいいのか！」と思ってしまったのなら、それは大きな勘違い。

なぜなら、これははあくまで一般的な平均値での計算結果であって、あなたが必要とする老後資金の必要額ではないから。

たとえば、「もっとゆとりある生活をしたい」「毎年海外旅行へ行きたい」「憧れの車を買いたい」等を考えているのであればそれだけお金は必要です。

いま、あなたがやるべきことは「いくらあれば夫婦２人で不安なく、安定した老後の生活を送れるか」というあなたの老後のライフプラン（生活設計）を明確にすること。

「老後を迎えてからお金が足りなかった」という最悪の状況を避けるためにもためにも「いますぐ」老後の資金について真剣に考え、「ライフプランを明確化・計画・行動」を開始してください。

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老後資金はどうやって貯蓄するのがいいの？

老後資金の貯蓄方法には、「預貯金」「確定拠出年金（iDeCo）」「つみたてNISA」「株式投資」「投資信託」等、さまざまな蓄え方があります。

それぞれの貯蓄方法の特徴については「老後資金の貯め方は？老後の資金作りにおすすめの貯蓄方法とは！」で詳細を紹介しておりますので参考にしてください。

これらの貯蓄方法の中でも、「長い期間で少額のお金をコツコツと蓄えたい」という人への一番のおすすめは「積立投資信託」。

「積立投資信託」は投資する商品や運用の手法などは投資のプロの「ファンドマネージャー」が行ってくれますので、資産運用の初心者でもすぐに始めやすいというのが特徴です。

また、積立投資信託は「運用利回りが良い」「相場に一喜一憂せずに安心して運用できる」ということが大きなメリット。

「運用利回りが良い」ということは毎月少額でも積立投資信託で長い期間運用していけば、お金が増えやすいということ。

たとえば、老後の資金を貯蓄するために月々３万円のお金を捻出し、運用利回りが５％だった場合で毎月３万円を２０年間運用すると、最終積立金額は「約１、２３０万円」となり、投資元本の「７２０万円　＝　３万円　×　１２ヶ月　×　２０年」に対し、約５１０万円の利益となります。（手数料、信託報酬、税金等を考慮しない場合。）

これが運用期間１５年になってしまうと、同条件で最終積立金額が「約８００万円」、投資元本の５４０万円に対し、約２６０万円の利益となりますので、「少額でも早く始める・運用期間を長くする」ことが基本。

また、「相場に一喜一憂せずに安心して運用できる」ということはすごく大事。

なぜならそれは「本業に専念」できるから。

相場の値動きがいつも心配で気になってしまうと、眠れない夜や仕事が手につかなくなり、心身ともにかなり辛くなります。

ですので「安心して運用できる」ということは本業に専念するための重要な項目の一つ。

本業に専念できれば本業での収入も上がり、その分を老後の貯蓄に回すことができますよね。

「長い期間で少額のお金を積み立てて資産運用し、老後資金を補いたい」という人には、「積立投資信託」が一番のおすすめ。

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