「老後資金を貯蓄したいけど、お金の貯め方はどうすればいいんだろう?」「老後の資金作りをはじめたいけど、どのような貯蓄方法があるんだろう?」
老後資金を本格的に貯めよう決心したけれど、何から始めればよいのかよくわからない人も多いはず。
40代から50代のひとは収入も安定してきている反面、子供の教育費や住宅ローンの支払いなどでなかなか老後の貯蓄まで手が回らないと思いますが、老後のことを考えるとそろそろ本格的に老後の資金を貯蓄したいですよね。
老後の資金を蓄えるにはさまざまな方法がありますが、老後資金を本格的に貯めようと思ったとき、まず最初にやるべきことは何だと思いますか?
そこで今回は、「老後資金を貯めるにあたってまず最初にやるべきこと」、「老後の資金作りにはどんな貯蓄方法があるか」についてお話ししたいと思います。
目次
老後資金の貯め方を考える前にまず最初にやるべきことは?
老後資金の貯め方を考える前にまずお聞きしたいのが、あなたは老後の資金を「いつまでに、いくら貯めたい」と考えてますか?
「え?まだ具体的には考えてないな?」と思っているあなた、まずはあなたがいくらのお金を貯めたいか、老後の資金をいくら作りたいかを真剣に考えるべき。
結論から言うと、まず最初にやるべきことは自分が「老後資金としていくら貯めたいのか」、「老後資産をいくら作りたいのか」という目標を明確にすること。
なぜなら、「いつまでに、いくら貯める」という目標に対して、老後資金の貯め方が異なってくるから。
老後資金に必要な貯蓄は「1000万円」とも「3000万円」とも「5000万円」ともいわれていますが、それはすべて一般的な平均値の話しで、あなたの老後資金の必要額ではありません。
まずは、あなたの場合には「老後資金をいくら貯めたいのか」、「いくらの老後資産を作りたいのか」、明確な目標設定が必要。
目標設定ができれば、あとはその貯蓄方法を考えて、計画・実行するだけ。
あなた自身の老後資金がいくら必要になるかについては「老後資金は夫婦2人でいくら必要?60歳までの必要額はいくら?」で紹介していますので参考にしてください。
まず最初にやるべきことは、この「老後の資金の明確な目標設定」。
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老後資金を増やすための老後の資金作りの方法とは?
老後資金を増やすための方法はいろいろありますが、老後の資産作りを始めるときにサラリーマンの場合はまず自分の会社の福利厚生制度を確認すること。
なぜなら、「社内預金」「持株会制度」「確定拠出年金」等の福利厚生制度は、通常の金融機関を利用するよりも様々な面で優遇されていることが多いから。
そこでサラリーマンの方が活用できる会社の福利厚生制度を含め、老後の資産作りの方法を紹介していきます。
手堅く貯蓄する「社内預金」
「社内預金」はデメリットはなく、他の金融機関に比べ金利が良く、定期預金ではないのでいつでも引き出し可能ということがメリット。
現在は銀行の普通預金では金利はほぼゼロで利息はほとんどありませんし、少しでも金利の良い定期預金を利用したとしても突然お金が必要になって解約せざるを得ない状況になった場合には、元本割れの可能性もあります。
「社内預金」で長い期間積み立てていれば、複利効果も期待できます。
たとえば、毎月5万円を半年複利で15年間積立したときに、仮に年利0.1%と年利0.5%で利息を比較したすると、年利0.1%の場合の利息は「約68、000円」(税引前)ですが、年利0.5%の場合の利息は「約347、000円」(税引前)となり、「約279、000円」の利息がプラス。
まずは、少額でもいますぐ積み立てて「社内預金」で貯蓄を開始しましょう。
奨励金制度で投資元本アップ「持株会」
「持株会制度」のデメリットは元本保証ではないということですが、一番のメリットとは、奨励金制度があること。
奨励金制度とは、一言でいうと掛金の一定の割合を会社がプラスしてくれる持株を購入できる制度で、例えば掛金の5%を会社がプラスしてくれるとすると、月々20、000円 × 5% = 月々1、000円を投資元本にプラスして持株購入できます。
20年続ければ、月々1、000円 × 12ヶ月 × 15年 = 180、000円の投資元本がプラス。
また、購入した持株で発生した「配当金」はそのまま受け取るのではなく、自動的に持株を購入する掛金になるということも特徴。
また、本業に注力し自分の会社の株価が上がっていくと本業へのモチベーションも上がり励みにもなりますし、何より自分の資金も増えていきますのでぜひとも「持株会」を活用しましょう。
節税メリットを有効活用「確定拠出年金」
ちなみに「確定拠出年金」には「企業型確定拠出年金(DC制度)」と「個人型確定拠出年金(iDeCo)」の2種類があります。
これらの「確定拠出年金」のデメリットは元本保証ではない、60歳まで原則解約不可ということですが、確定拠出年金を利用する一番のメリットは節税のメリット。
これらの税制メリットがある制度には「税金の対象にならない制度」と「利益(運用益)に税金がかからない制度」の2つがあり、税金の対象にならない制度とは、掛金が控除対象になる制度のことで、ふるさと納税や個人年金保険など、利益(運用益)に税金がかからない制度とは、得られた利益に対して非課税になる制度のことで、NISAや財形貯蓄などのこと。
「確定拠出年金」はこれらの「税金の対象にならない制度」と「利益(運用益)に税金がかからない制度」の両方を備えた商品で、掛金が控除対象になるので所得税、住民税、社会保険料の削減効果があり、さらに発生した利益(運用益)には税金がかかりません。
例えば、月々20、000円を15年間積み立てると、所得税、住民税、初回保険料の削減効果は約97万円。
さらに利益(運用益)には税金がかかりませんので、「確定拠出年金」で老後のお金を貯蓄しない手はないですよね。
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投資の初心者のための「つみたてNISA」
「つみたてNISA」の商品は長期運用に適して商品に限定されていますので、投資が初めてという人でも商品が選びやすいということが特徴です。
この「つみたてNISA」の最大のメリットは、購入した商品の運用益がすべて非課税になるということ。
たとえば10万円の利益を得られた場合、通常の証券口座であれば利益に20.315%の税金がかかり、手取りは7万9685円ですが、「つみたてNISA」の場合は10万円の利益をそのまま受け取れます。
1年間の非課税投資枠は40万円と少額ですが、非課税投資期間が20年と長く、合計の非課税投資額は、40万円 × 20年間 = 800万円。
投資での資産運用を始めたいという初心者の人は「つみたてNISA」から始めてみましょう。
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商品が多彩な「NISA」
「NISA」も「つみたてNISA」と同じく、購入した商品の運用益がすべて非課税ですが、「NISA]の場合、1年間の非課税投資枠は120万円、非課税投資期間は5年で、合計の非課税投資額は、120万円 × 5年間 = 600万円。
「つみたてNISA」の非課税投資額合計800万円に対し、「NISA」は600万円と合計の非課税投資額は200万円少ないですが、年間の非課税投資枠が大きいのが特徴。
また、「NISA」では「つみたてNISA」で購入できなかった株式やREIT(不動産投資信託)の商品を購入できるため、多くの商品から自分にあった商品を選ぶことが可能です。
株式やREITの商品も購入し資産運用したいという人は「NISA」を始めてみましょう。
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これら「つみたてNISA」「NISA」に関しては「老後資金を増やしたいときはどうするの?投資での貯蓄の増やし方とは?」で詳しく紹介していますので、参考にしてみてください。
少額でも大きな金額の取引ができる「FX」
「FX」とは「外国為替証拠金取引(Foreign Exchange)」のことで、外貨の取引で利益を狙う取引です。
メリットは少額なお金でも「レバレッジ」を掛けることにより、大きな取引ができるということ。
たとえば、レバレッジが25倍で、自分のFX口座に入金したお金が10万円だとすれば25倍の250万円分の外貨を購入することができます。
これは少しの為替の変動でもリターンを得やすいですが、裏を返せば少しの為替の変動で損失が発生するということ。
為替相場は24時間動いており、また為替は世界情勢によって変動が急変することがありますので大きなリターンを得られる反面、リスクは高い商品といえるでしょう。
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プロに任せて運用しよう「積立投資信託」
「積立投資信託」は投資する商品や運用の手法などは投資のプロの「ファンドマネージャー」が行ってくれますので、資産運用の初心者でもすぐに始めやすいという特徴があります。
また、積立投資信託のデメリットは元本保証ではないということですが、これは長い期間運用することで元本割れのリスクを低減させることが可能です。
たとえば、2008年のリーマンショック時には株価は大きく値を下げましたが、約7年後の2015年にはリーマンショック時前の株価まで回復していることがわかるはず。
この事例からもわかるように長い期間運用を行い、売り時を見極めることによって元本割れのリスクを低減させることができます。
また、積立投資信託は「運用利回りが良い」「相場に一喜一憂せずに安心して投資できる」ということがメリット。
「運用利回りが良い」ということは毎月少額でも積立投資信託で長い期間運用していけば、お金を貯蓄しやすいということ。
たとえば、老後の資金を貯蓄するために1万円のお金を捻出し、運用利回りが5%だった場合で毎月1万円を20年間運用すると、最終積立金額は約410万円となり、投資元本の「240万円 = 1万円 × 12ヶ月 × 20年」に対し、約170万円の利益となります(手数料、信託報酬、税金等を考慮しない場合)。
これが運用期間15年になってしまうと、同条件で最終積立金額が約260万円、投資元本の180万円に対し、約80万円の利益となりますので、投資での資産運用は「少額でも早く始める・運用期間を長くする」ことが基本。
また、「相場に一喜一憂せずに安心して投資できる」ということはすごく大事。なぜなら本業に専念できるから。
相場・値動きがいつも心配で気になってしまうと、眠れない夜や仕事が手につかなくなり、メンタル的にかなり辛くなりますので、「安心して投資できる」ということは本業に専念するための重要な項目の一つ。
本業に専念できれば本業での収入も上がり、その分を老後の貯蓄に回すことができますよね。
「少額のお金を積み立てて老後資金を増やしたい」という人は、「積立投資信託」が絶対おすすめ。
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いろいろあるけど結局どうすればいいの?
様々な老後の資産作りの方法を紹介してきましたが、「結局どうすればいいの?」と思っている人が多いはず。
自分のライフプラン(生活設計)にあった老後資金・資産の作り方は人それぞれですが、「老後の資金・資産作り」は下記がおすすめ。
- 日々の生活に最低限必要なお金を「預貯金で確保」する
- 老後の資金・資産を「確定拠出年金」で貯蓄する
- 余裕資金で「積立投資信託」で運用し、お金を増やす
ただし、ひとつだけはっきりと言えることがあります。それは「自分自身が仕組みを理解できない商品を購入しては絶対ダメ」。
なぜなら、メリット、デメリットを理解するのは大前提として、その貯蓄方法がどのような仕組みでお金を貯蓄することができるのか理解できなかったら、本当にあなたの老後の資金・資産を蓄えられるかどうかわからないから。
進められるがままに商品を購入して、あなたの大事な老後の資金・資産が減ってしまってはまさに「本末転倒」。
自分自身で何がよいのかよく考え、自分に合った商品を選び、自分と家族の老後資金・資産を作り上げていきましょう。
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まとめ
「老後資金を貯蓄したいけど、お金の貯め方はどうすればいいんだろう?」「老後の資金作りをはじめたいけど、どのような貯蓄方法があるんだろう?」と悩んでいたり、どうすれば良いのかわからないことがあるかもしれません。
だからといって、老後のお金について悩んでいるだけでは何も変わりませんし、考えることを後回しにしては絶対「ダメ」。
いますぐ自分自身で「あなた」が必要とする「老後の資金」の、目標を設定し、計画・行動することが大事です。
なぜなら、自分と大切な家族の人生を幸せに導くことができるのは「あなただけ」だから。
また、素敵な老後を過ごすために、心も体もしっかりとケアしていきましょうね。
”いまこの瞬間”を大事に生きていきましょう!
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