老後資金足りないかも？老後資金２５００万貯蓄するにはどうするの？ | 【いまから始めよう！老後のための資産形成】～40代のサラリーマンの方へ～

「老後資金は貯蓄はもう始めているけれど、老後のことを考えたらお金が足りなさそうで心配だな。」「老後資金の目標として２、５００万円貯蓄したいけど、どうやって貯蓄するのが良いのだろう？」

「老後の資金が足りない」「老後資金を２，５００万円貯めたい」と考えているのは、老後の資金について真剣に考えている人。

日々の生活のお金も必要ですが、収入と支出のバランスをよく考えて家計をうまくやりくりし、老後のためのお金をちゃんと捻出して老後資金を貯蓄していることはとても素晴らしいことですよね。

でも、老後の資金がどれくらい足りないのか、ちゃんと把握できてますか？

「え、いくら貯蓄がどのくらい足りないか正確には把握できてないな？」と思ったあなた、まずはいくら貯蓄が足りないか明確にすることが必要。

なぜなら、不足している金額によって、貯蓄の方法が変わってくるから。

そこで今回は老後の資金「２、５００万円」をどうやって貯蓄するかについてお伝えします。

1 老後資金が足りないと気づいたときはどうする？
2 老後資金を２、５００万円貯蓄するためにはどうするの？
- 2.1 退職金はいくらぐらい給付されるの？
- 2.2 少額で長い期間で運用しよう「積立投資信託」
3 まとめ

老後資金が足りないと気づいたときはどうする？

老後資金が足りないと気づいたとき、いったい何をするべきでしょうか？

「まずは、いくら足りないか確認すること？」と考えたあなた、それが「正解」です。

まずは、老後の貯蓄がいくら足りないかを明確にし、その不足している老後の貯金に対して、目標達成手段を考えることが必要。

なぜなら１００万円足りないのか、１、０００万円足りないのかによって、貯蓄の方法は変わってくるから。

まずは、老後の資金がいくら足りないかを明確にし、貯蓄額の目標を設定してください。

老後資金を２、５００万円貯蓄するためにはどうするの？

あなたは老後資金として２、５００万円貯蓄することは可能と思いますか？

結論を先に言うと、老後資金として２、５００万円貯蓄することは「可能」です。

サラリーマンの方は、「社内預金制度」「持株会制度」「確定拠出年金制度」等、お金を貯蓄する福利厚生制度だけでなく、「退職給付制度（いわゆる退職金です）」があります。

この「退職給付制度」をうまく活用して老後の資金を確保しましょう。

ただし住宅ローンやその他の負債があって、この大事な「退職金」で完済しようと考えていては「絶対ダメ」。

なぜなら「退職金」は重要な老後資金の一部。

退職金は重要な老後資産の一部と考え、住宅ローンやその他の負債は必ず定年までに完済してください。

参考：　老後資金はいつから貯める？４０代からの老後資金の貯め方とは？

退職金はいくらぐらい給付されるの？

厚生労働省の「平成３０年就労条件調査：結果の概要」によると、「大学・大学院卒業」で職種が「管理・事務・技術職」の場合、平均退職給付額は下記となっています。（「退職一時金制度」と「退職年金制度」を併用している企業の場合。）

勤続年数２０～２４年：　１、７４３万円
勤続年数２５～２９年：　１、８５４万円
勤続年数３０～３４年：　２、０８１万円
勤続年数３５年以上　：　２、４９３万円

たとえば、３５年以上勤続している人の場合、平均の退職給付額は「２、４９３万円」。

この給付額であれば、老後資金の不安や心配は一気に解消されます。

また、勤続年数２０〜２４年の人でも平均の退職給付額は「１、７４３万円」。

ある程度の老後資金を蓄えていれば、老後資金を２、５００万円貯蓄する道筋が見えてきましたね。

たとえ老後の貯蓄が現在ゼロで、いまから老後資金を２、５００万円貯蓄しようとしている人でも、目標を達成させるためには、２、５００万円－　１、７４３万円　＝　７５７万円を貯蓄するだけ。

この７５７万円を２０年間で貯蓄しようとすると、１年間に貯蓄する金額は７５７万円　÷　２０年間　≒　約３８万円。

１ヶ月の貯蓄額にすると約３８万円　÷　１２ヶ月　≒　約３．２万円です。

毎月約３万円だったらどうにか捻出して貯蓄できる金額ですよね。

でも、「今は子供の教育費や車のローンで手いっぱいで、その３万円すら捻出するのが辛いよ。」という人も多いはず。

そんな人に特にオススメなのが、積立投資信託。

少額で長い期間で運用しよう「積立投資信託」

「少額のお金を積み立てて老後資金を補いたい」というあなたに強くオススメするのが、積立投資信託。

積立投資信託のデメリットは元本保証ではないということですが、これは長い期間運用することで元本割れのリスクを低減させることが可能です。

例を挙げると、２００９年のリーマンショックの時には日経平均株価が大きく値を下げましたが、約６年後の２０１５年にはリーマンショック時前の日経平均株価を回復している実績がわかるはず。

この事例のように長い期間運用することで元本割れのリスクは減ります。

積立投資信託のメリットは「運用利回りが良い」「相場に一喜一憂せずに安心して投資できる」ということ。

「運用利回りが良い」ということは毎月少額でも積立投資信託で長い期間運用していけば、お金を蓄えやすいということです。

たとえば、老後の資金を蓄えるために１万円のお金を捻出し、運用利回りが５％だった場合で毎月１万円を２０年間運用すると、最終積立金額は約４１０万円となり、投資元本の２４０万円（＝　１万円　×　１２ヶ月　×　２０年）に対し、約１７０万円の利益となります（手数料、信託報酬、税金等を考慮しない場合）。

これが運用期間１５年になってしまうと、同条件で最終積立金額が約２６０万円、投資元本の１８０万円に対し、約８０万円の利益となりますので、投資での資産運用は「少額でも早く始める・運用期間を長くする」ことが基本。

また、「相場に一喜一憂せずに安心して投資できる」ということはすごく大事。なぜなら本業に専念できるから。

相場・値動きがいつも心配で気になってしまうと、眠れない夜や仕事が手につかなくなり、メンタル的にかなり辛くなりますので、「安心して投資できる」ということは本業に専念するための重要な項目の一つ。

本業に専念できれば本業での収入も上がり、その分を老後の蓄えに回すことができますよね。

「長い期間で少額のお金を積み立てて資産運用し、老後資金を補いたい」という人には、「積立投資信託」が一番のおすすめ。

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