老後資金の準備は４０代から始めよう！４０代からの老後の貯蓄方法とは？ | 【いまから始めよう！老後のための資産形成】～40代のサラリーマンの方へ～

「４０代になって老後資金を準備を始めようと考えているけれど、なにから手を付けたらいいんだろう？」「老後資金の貯蓄の方法はいろいろありそうだけど、どんな方法でお金を貯蓄するのがいいんだろう？」

４０代になって老後資金を本格的に準備しようと決心したけれど、どうやって貯蓄していけばよいのかよくわからない人も多いはず。

４０代の人は働き盛りで収入も安定してきている反面、子供の教育費や住宅ローンの支払いなどでなかなか老後の貯蓄まで手が回らないと思いますが、老後のことを考えるとそろそろ本格的に老後の資金を準備をしたいですよね。

また、老後資金を貯蓄するにも預貯金や確定拠出年金、株式投資や投資信託での運用等、様々な貯蓄方法があってどんな方法で貯蓄したほうがよいのか迷ってしまうと思います。

そこで今回は、「４０代からの老後資金の準備」「老後の資金をどのように貯蓄するか」についてお伝えしたいと思います。

1 老後資金の準備を４０代から始めたほうがよいのはなぜ？
2 ４０代からの老後資金の貯蓄を始める前に必ずやるべきこととは？
3 ４０代から準備する老後資金の貯蓄方法とは？
4 まとめ

老後資金の準備を４０代から始めたほうがよいのはなぜ？

４０代からの老後資金の準備のポイントは「時間を味方につける」ということ。

なぜなら、時間を味方につけて長い期間で老後の資金を蓄えるほうが、短い期間で資金を蓄えるより、負担もリスクも少ないから。

例えば６００万円を貯蓄する場合、１０年間で貯める場合には月々５０、０００円の積立が必要ですが、２０年間で貯める場合には月々２５，０００円の積み立てで６００万円が貯まり、当たり前ですが長い期間で蓄えたほうが月々の負担が少ないことは明白。

また、投資などの運用を考えた時にも、長い期間で運用したほうがリスク＝元本割れの確率が低くなります。

ですので、４０代からの老後資金の貯蓄方法とは「いますぐ準備を始めて時間を味方につけること」。

４０代からの老後資金の貯蓄を始める前に必ずやるべきこととは？

あなたが「４０代から老後資金の準備を本格的に始める」と決めた瞬間から、まず下記３点を必ず実行してください。

なぜなら、これらを最初にやらないとお金を貯蓄することができないから。

老後資金に必要な貯蓄の明確な目標設定
住宅ローンを定年までに必ず完済
本業に注力し、収入をしっかり増やす

まずは老後資金に必要な貯蓄の「明確な目標設定」

あなたは老後のお金を「いつまでに、いくら」貯蓄したいと考えてますか？

「え？まだ具体的には考えてないな？」と思っているあなた、まずは老後のお金について真剣に考えるべき。

老後資金に必要な貯蓄は「１０００万円」とも「３０００万円」とも「５０００万円」ともいわれていますが、それはすべて一般的な平均値の話しで、あなたの老後資金の必要額ではありません。

まずは、あなたの場合には老後資金がいくら必要なのか、明確な目標設定が必要。

目標設定ができなければ、お金を貯蓄する計画も立てられませんし、ましてや貯蓄もできずお金は１円も貯まりません。

あなた自身の老後資金がいくら必要になるかについては「老後資金は夫婦２人でいくら必要？６０歳までの必要額はいくら？」で紹介していますので参考にしてください。

まず最初にやるべきことは、この「老後資金に必要な貯蓄の明確な目標設定」。

定年退職前に必ず完済しよう「住宅ローン」

もしあなたが住宅ローンを組んでいたら、住宅ローンは定年退職前までに必ず完済するべき。

なぜなら、一般的に６０代前半（６０歳～６５歳）の平均収入は１ヶ月約２５．３万円、６０代後半（６５歳～７０歳）の平均収入は１ヶ月約２０．８万円と現役時代に比べ収入が減ってしまい、定年退職後に住宅ローンや負債が残っていると老後のお金や生活が苦しくなるから。

また、サラリーマンの方で住宅ローンや負債を退職金で完済しようと考えている人は結構いると思いますが、それは絶対に「ダメ」。

退職金は重要な老後資金の一部ですので、老後のお金を貯蓄する前に、住宅ローンを定年までに返済する計画を立て実行してください。

住宅ローンは繰り上げ返済や借り換えを行うことで、お金を貯蓄するよりも比較にならないほど大きなお金が戻ってくるはず。

老後のお金を貯蓄する前に、必ず「定年退職前に住宅ローンを完済」できる計画を立て実行しましょう。

しっかり増やそう「本業の収入」

当たり前ですが、本業に注力し、本業での収入をしっかり増やしていくことが本当に大事。

なぜなら、「自分を磨き」、「自分に投資し」、「自分の力を身に着けていくこと」が１番の安定した収入になるから。

本業に精一杯取り組むことで、本業での収入をしっかり増やし、老後のお金を着実に貯蓄していきましょう。

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４０代から準備する老後資金の貯蓄方法とは？

４０代の老後資金の貯蓄方法にはいろいろありますが、サラリーマンの方の場合はまず自分の会社の福利厚生制度を確認すること。

なぜなら、「社内預金」「持株会制度」「確定拠出年金」等の福利厚生制度は、通常の金融機関を利用するよりも様々な面で優遇されていることが多いから。

手堅く貯蓄する「社内預金」

社内預金はデメリットはなく、他の金融機関に比べ金利が良く、定期預金ではないのでいつでも引き出し可能ということがメリット。

現在は銀行の普通預金では金利はほぼゼロで利息はほとんどありませんし、少しでも金利の良い定期預金を利用したとしても突然お金が必要になって解約せざるを得ない状況になった場合には、元本割れの可能性もあります。

「社内預金」で長い期間積み立てていれば、複利効果も期待できます。

例えば、毎月５万円を半年複利で１５年間積立した時に、利息の比較を仮に年利０．１％と０．５％の場合で計算すると、年利０．１％の場合の利息は約６万８千円（税引前）、年利０．５％だと利息は約３４万７千円（税引前）となり、約２７万９千円のプラス。

まずは「社内預金」で貯蓄を開始しましょう。

奨励金制度で投資元本アップ「持株会制度」

持株会制度のデメリットは元本保証ではないということですが、一番のメリットとは、奨励金制度があること。

奨励金制度とは、一言でいうと掛金の一定の割合を会社がプラスしてくれる持株を購入できる制度で、例えば掛金の５％を会社がプラスしてくれるとすると、月々２０、０００円　×　５％　＝　月々１、０００円を投資元本にプラスして持株購入できます。

１５年続ければ、月々１、０００円　×　１２ヶ月　×　１５年　＝　１８０、０００円の投資元本がプラス。

また、購入した持株で発生した配当金はそのまま受け取るのではなく、自動的に持株を購入する掛金になるということも特徴。

本業に注力し自分の会社の株価が上がっていくと本業へのモチベーションも上がり励みにもなりますし、何より自分の資金も増えていきますのでぜひとも「持株会」を活用しましょう。

節税メリットを有効活用「確定拠出年金（iDeCo）」

「確定拠出年金（iDeCo）」のデメリットは元本保証ではない、６０歳まで原則解約不可ということですが、確定拠出年金を利用する一番のメリットは節税のメリット。

節税メリットがある制度には「税金の対象にならない制度」と「利益（運用益）に税金がかからない制度」の２つがあります。

「税金の対象にならない制度」とは、掛金が控除対象になる制度のことで、ふるさと納税や個人年金保険など、「利益（運用益）に税金がかからない制度」とは、得られた利益に対して非課税になる制度のことで、ＮＩＳＡや財形貯蓄などのこと。

「確定拠出年金（iDeCo）」はこれらの「税金の対象にならない制度」と「利益（運用益）に税金がかからない制度」の両方を備えた商品で、掛金が控除対象になるので所得税、住民税、社会保険料の削減効果があり、さらに発生した利益（運用益）には税金がかかりません。

例えば、月々２０、０００円を１５年間積み立てると、所得税、住民税、初回保険料の削減効果は約９７万円。

さらに利益（運用益）には税金がかかりませんので、「確定拠出年金（iDeCo）」で老後のお金を貯蓄しない手はないですよね。

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余裕資産で運用しよう「積立投資信託」

「もう少し貯蓄ができそうだな」と思ったあなたに強くオススメするのが、「積立投資信託」。

「積立投資信託」は投資する商品や運用の手法などは投資のプロの「ファンドマネージャー」が行ってくれますので、資産運用の初心者でもすぐに始めやすいというのが特徴。

積立投資信託のデメリットは元本保証ではないということですが、このデメリットは長い期間運用することで元本割れのリスクを低減させることが可能です。

たとえば、２００８年のリーマンショック時には株価は大きく値を下げましたが、約７年後の２０１５年にはリーマンショック時前の株価まで回復していることがわかるはず。

このように長い期間運用を行い、売り時を見極めることによって元本割れのリスクを低減させることができます。

また、積立投資信託は「運用利回りが良い」「相場に一喜一憂せずに安心して投資できる」ということがメリット。

「運用利回りが良い」ということは毎月少額でも積立投資信託で長い期間運用していけば、お金を貯蓄しやすいということ。

たとえば、老後の資金を貯蓄するために１万円のお金を捻出し、運用利回りが５％だった場合で毎月１万円を２０年間運用すると、最終積立金額は約４１０万円となり、投資元本の「２４０万円　＝　１万円　×　１２ヶ月　×　２０年」に対し、約１７０万円の利益となります（手数料、信託報酬、税金等を考慮しない場合）。

これが運用期間１５年になってしまうと、同条件で最終積立金額が約２６０万円、投資元本の１８０万円に対し、約８０万円の利益となりますので、投資での資産運用は「少額でも早く始める・運用期間を長くする」ことが基本。

また、「相場に一喜一憂せずに安心して投資できる」ということはすごく大事。なぜなら本業に専念できるから。

相場・値動きがいつも心配で気になってしまうと、眠れない夜や仕事が手につかなくなり、メンタル的にかなり辛くなりますので、「安心して投資できる」ということは本業に専念するための重要な項目の一つ。

本業に専念できれば本業での収入も上がり、その分を老後の貯蓄に回すことができますよね。

「少額のお金を積み立てて資産運用し、老後資金を補いたい」という人には、「積立投資信託」が一番のおすすめ。

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