老後資金は１億円必要？定年後に必要な資金を徹底シミュレーション！ | 【いまから始めよう！老後のための資産形成】～40代のサラリーマンの方へ～

「”老後資金は１億円必要。”なんて記事を見たり、聞いたりすることがあるけれど、本当に老後資金は１億円必要なの？」

老後の資金は「３０００万円必要」、「５０００万円必要」、「１億円必要」とかいろいろな情報を見たり聞いたりするけれど、結局は自分の老後資金がいくら必要なのかよくわからないという人が多いはず。

確かに「人生１００年時代」といわれており、自分が何歳まで生きるのかもわからないこの状況で、老後資金がいくら必要になるかを考えることはなかなか難しいですよね。

でもかといって、このまま老後のお金について真剣に考えることを後回しにしてしまっては「ダメ」。

なぜなら、「いますぐ」老後の資金について真剣に考え、あなたが必要とする老後資金の「目標が明確化」できれば、様々な情報に惑わされることなく自分の「計画・目標に向かって行動するだけ」だから。

また、様々な情報に惑わされたり、いたずらに漠然とした不安を抱くことはなくなり、無意味な心配はなくなるはず。

そこで今回は「老後資金は１億円必要？」「定年後に必要な資金はいくら？」について具体的にシミュレーションしていきたいと思います。

1 老後資金は「１億円必要」なの？
2 「定年後に必要な資金」を徹底シミュレーション！
3 老後資金はどうやって貯蓄するのがいいの？
4 まとめ

老後資金は「１億円必要」なの？

まず、あなたは「老後資金は１億円必要」だと思いますか？

結論からいうと、あなたが普通の老後の生活を考えているのであれば老後の資金に「１億円は必要ない」はず。

でも老後資金の必要額は人それぞれで、たとえば毎年夫婦で海外旅行へ行きた、いい車を買いたい、また老親の介護費用が必要となればそれだけのお金が必要となってきます。

また反対に、持ち家もあって老後は夫婦２人で質素な生活でも心豊かな生活を送りたいと考えているのであれば、そんなにお金は必要ないはず。

あなたが、あなた自身の老後のライフプラン（生活設計　≒　収入と支出）を真剣に考えることによって、はじめてあなたの老後資金がいくら必要かが明確になります。

そこで老後資金がいくら必要になるかの「ライフプラン」を考えるために、具体的にシミュレーションしていきたいと思います。

「定年後に必要な資金」を徹底シミュレーション！

それでは定年後に必要な資金についてシミュレーションしていきましょう。

定年後に必要な資金は、簡単に言うと老後の生活の「支出と収入」の関係ですので、「支出」と「収入」の各々について明確にすることが大事。

あなたはあなたの老後の「支出」と「収入」がそれぞれどれぐらいになると思いますか？

定年後の「支出」はいくら？

いくら必要？「定年後の生活費」

まず、定年後の生活費を算出するにあたり必要になってくるのが「あなたの寿命は何歳か」ということ。

でも、こればっかりは誰にもわかりませんよね。

厚生労働省の発表している「平成２９年簡易生命表の概要」によると、日本人の平均寿命は男性が「８１．０９歳」、女性が「８７．２６歳」。

６０歳で定年退職し、男性・女性ともに９０歳まで元気に余生を過ごせたと仮定すると、６０歳から９０歳までの３０年分の生活費が必要となります。

また、生活保険文化センターの平成２８年度「生活保障に関する調査」によると、夫婦２人が老後の生活を送るうえで１ヶ月に必要な生活費は下記。

老後の最低日常生活費：　　平均２２．０万円
ゆとりある老後の生活費：　平均３４．９万円

ゆとりある老後の生活費とは、おもに旅行やレジャー、身内とのつきあい、趣味や教養、日常生活費の充実等が上乗せされた金額。

「普通の生活」を送るために上記の金額の中間と仮定すると、夫婦２人で１ヶ月あたり「約２８．５万円」の生活費が必要になります。

これらより「老後の生活を普通におくる」ための生活費は「約１億円　≒　２８．５万円　×　３０年　×　１２ヶ月」。

「最低日常生活費」で計算しても、生活費は「約８、０００万円　≒　２２．０万円　×　３０年　×　１２ヶ月」必要。

３０年間「老後の生活を普通におくる」ための生活費は「約１億円」必要です。

もしものための「介護の費用」

老後も健康で元気に過ごしたいですが年齢を重ねると介護のお世話が必要になる可能性も。

ケースバイケースですが介護費用は１人「約５００万円」程度必要といわれており、もし夫婦２人とも介護が必要になった場合の介護費用は「約１、０００万円」。

「もしもの備え」も必要です。

ほかにも必要「その他の費用」

上記の費用以外にも、お子さんの結婚祝いや突発的なの冠婚葬祭、自宅のメンテナンス費等々の費用が必要。

これらの費用は「約１、０００万円」を考えておきましょう。

定年後の「収入」はいくら？

いくらぐらい給付されるの？「定年退職金」

厚生労働省の「平成３０年就労条件調査：結果の概要」によると、「大学・大学院卒業」で職種が「管理・事務・技術職」の場合、平均退職給付額は下記となっています。（「退職一時金制度」と「退職年金制度」を併用している企業の場合。）

勤続年数２０～２４年：　１、７４３万円
勤続年数２５～２９年：　１、８５４万円
勤続年数３０～３４年：　２、０８１万円
勤続年数３５年以上　：　２、４９３万円

たとえば、３０年以上勤続している人の場合、平均の退職給付金は「２、０８１万円」となります。

ちなみに、もしこの退職金で住宅ローンを一気に完済しようと考えているのであれば、それは絶対に「ダメ」。

なぜならこの退職給付金は老後の大事な資金だから。

住宅ローンの返済は、かならず定年退職前に完済してください。

どのくらい受給できる？「年金」

一般的な「夫：サラリーマン、妻：専業主婦」の場合、６５歳での年金受給額は１ヶ月あたり「約２４．３万円」。

ですので６５歳から９０歳までの２５年間で受給できる年金は「約７、２９０万円　≒　２４．３万円　×　２５年　×　１２ヶ月」となります。

あなたがどのくらいの年金を受給できるかは日本年金機構の「ねんきんネット」に登録すれば将来の年金見込み額が確認できますので、「いますぐ確認」必要です。

収入はどれくらい？「定年退職後の就労所得」

調査結果によると６０歳以降の平均収入は、６０代前半では１ヶ月あたり「約２５．３万円」。

６５歳から年金を受給し６０歳から６５歳まで働くとすると、得られる収入は「約１、５００万円　≒　２５．３万円　×　５年　×　１２ヶ月」。

健康で元気なうちは働いて必要なお金を確保しましょう。

定年後に必要な老後の資金はいくら？

いままでのシミュレーション結果をまとめると下記モデルケースでの定年後に必要な老後の資金は「約１、５００万円　≒　支出：１億２、０００万円　－　収入：１億５００万円」。

【モデルケース】

現役時代は「夫：サラリーマン、妻：専業主婦」
夫の勤続年数は「３０年以上」
６０歳で定年退職を迎えたあとは「６５歳まで働く」

◆支出合計：　約１億２、０００万円

「３０年間の生活費」：　約１億円
「介護費用」：　約１、０００万円
「その他の費用」：　約１、０００万円

◆収入合計：　約１億５００万円

「定年退職金」：　約２、０００万円
「年金」：　約７、０００万円
「定年後の就労所得」：　約１、５００万円

このモデルケースでのシミュレーション結果では、老後の資金に「１億円」必要ないことを数値が物語っています。

でも、ちょっと待ってください。もしあなたが「そっか、老後資金は１億円ではなく、約１、５００万円あればいいのか！」と思ってしまったのなら、それは大きな勘違い。

このシミュレーションはあくまで一般的な平均値での老後資金の話であって、「約１、５００万円」があなたが必要とする老後の資金ではありません。

あなたがやるべきことは「どれぐらいの老後資金があれば夫婦で安定した老後の生活を送れるか」というあなたの老後のライフプラン（生活設計）を明確にすること。

「老後資金が１億円必要？」と漠然としたいらぬ不安を抱えたり、「老後を迎えてからお金が足りなかった」と慌てる状況を避けるためにも「いますぐ」老後の資金について真剣に考え、「ライフプランを明確化・計画・行動」を開始してください。

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老後資金はどうやって貯蓄するのがいいの？

老後資金の貯蓄方法には、「預貯金」「確定拠出年金（iDeCo）」「つみたてNISA」「株式投資」「投資信託」等、さまざまな蓄え方があります。

それぞれの貯蓄方法の特徴については「老後資金の貯め方は？老後の資金作りにおすすめの貯蓄方法とは！」で詳細を紹介しておりますので参考にしてください。

これらの貯蓄方法の中でも、「長い期間で少額のお金をコツコツと蓄えたい」という人への一番のおすすめは「積立投資信託」。

「積立投資信託」は投資する商品や運用の手法などは投資のプロの「ファンドマネージャー」が行ってくれますので、資産運用の初心者でもすぐに始めやすいというのが特徴です。

また、積立投資信託は「運用利回りが良い」「相場に一喜一憂せずに安心して運用できる」ということが大きなメリット。

「運用利回りが良い」ということは毎月少額でも積立投資信託で長い期間運用していけば、お金が増えやすいということ。

たとえば、老後の資金を貯蓄するために月々３万円のお金を捻出し、運用利回りが５％だった場合で毎月３万円を２０年間運用すると、最終積立金額は「約１、２３０万円」となり、投資元本の「７２０万円　＝　３万円　×　１２ヶ月　×　２０年」に対し、約５１０万円の利益となります。（手数料、信託報酬、税金等を考慮しない場合。）

これが運用期間１５年になってしまうと、同条件で最終積立金額が「約８００万円」、投資元本の５４０万円に対し、約２６０万円の利益となりますので、「少額でも早く始める・運用期間を長くする」ことが基本。

また、「相場に一喜一憂せずに安心して運用できる」ということはすごく大事。

なぜならそれは「本業に専念」できるから。

相場の値動きがいつも心配で気になってしまうと、眠れない夜や仕事が手につかなくなり、心身ともにかなり辛くなります。

ですので「安心して運用できる」ということは本業に専念するための重要な項目の一つ。

本業に専念できれば本業での収入も上がり、その分を老後の貯蓄に回すことができますよね。

「長い期間で少額のお金を積み立てて資産運用し、老後資金を補いたい」という人には、「積立投資信託」が一番のおすすめ。

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